テクニカル指標

トレンド市場とは

トレンド市場とは
大企業がSEOやリスティング広告、SNSなどに莫大な予算を投下しており、もはや小技や裏技では太刀打ちできなくなりつつあります。中小のネットショップが生き残るには、得意なSNSに絞って勝負するとか、リアル店舗を持って近隣にオフラインの広告を打つなど、オリジナルの売り方を考えていくことが必要です(竹内さん)

トレンドeye一覧

--> 全国20歳~69歳の男女を対象に「リユースに関する調査(2022年)」を実施しました。GW中に部屋の片づけをする人や断捨離をする人などもいるかと思います。今回は「使わなくなったものに対する対処・行動」「使わなくなったものを売らない理由」「使わなくなったものを売るときの理由」などについて聴取しました。
※「売る」…リサイクルショップやフリマアプリなどの利用含む 「再利用・リユースする」…修理するなどして再度使えるようにする 「保管する」…物置や倉庫などに置いておく

今回はクイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。

ゴールデンウィークに関する調査(2022年)

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男性美容に関する調査(2022年)

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脱プラスチックに関する調査(2022年)

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缶入りアルコール飲料に関する調査(2022年)

--> 全国20歳~69歳の男女を対象に「缶入りアルコール飲料に関する調査(2022年) 」を実施しました。手軽にいろいろなお酒が楽しめることで人気の缶入りアルコール飲料。低アルコールで飲みやすいものも近年豊富になってきています。今回は「缶入りアルコール飲料の飲酒頻度」「この春飲みたい缶入りアルコール飲料」「 “ハードセルツァー”認知・飲酒意向」「低アルコール・微アルコール飲料の飲用シーン」について聴取しました。

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自動販売機に関する調査(2022年)

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「森のようちえん」に関する調査(2022年)

--> 全国20歳~69歳の男女を対象に「森のようちえんに関する調査(2022年)」を実施しました。近年注目を集めている「森のようちえん」という新しい幼児教育の形ですが、一般生活者にはどのように受け止められているのでしょうか。今回は、「森のようちえん」を知っているか、どう思うか、子どもや孫に体験させたいか、について聴取しました。
■当調査における「森のようちえん」の定義(※アンケート回答者に以下の説明文を呈示)
「森のようちえん」とは、1950年代にデンマークで始まった、自然体験を基軸にした保育・幼児教育の総称です。森、海、川、野山、畑、自然公園など、広義の自然の中で、子どもが主体的に活動することを中心とし、大人は子どもの主体性を重んじつつ、見守ります。幼稚園・保育園・自主保育などによる全日制から、自然学校などによるイベント型など、様々な形態があります。

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白湯に関する調査(2022年)

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コレクションに関する調査(2022年)

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ふるさと納税に関する調査(2022年)

--> 全国20歳~69歳の男女を対象に「ふるさと納税に関する調査(2022年)」を実施しました。ふるさと納税は、出身地や好きな自治体に寄付をすることで税金が控除されたり返礼品がもらえるなど、利用者と自治体双方にメリットがある制度です。今回は、「ふるさと納税の経験有無」 「やってみようと思ったきっかけ」 「もらって良かった返礼品・欲しい返礼品」「ふるさと納税に関する疑問や心配な点」について聴取しました。

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ライブ配信に関する調査(2022年)

--> 全国20歳~69歳の男女を対象に「ライブ配信に関する調査(2022年)」を実施しました。5Gの普及やおうち時間の増加によって、ライブ配信を視聴したり行ったりする機会が増えた方もいるのではないでしょうか。今回は、「ライブ配信視聴・配信経験」 「自分自身がライブ配信をすることへの興味」 「普段視聴している配信者」「ライブ配信を視聴して感じる『楽しさ』『面白さ』」「ライブ配信を行う時に感じること」について聴取しました。
※ライブ配信…インターネット上でリアルタイムの動画配信をすること。(アーティストの公演・ライブ、生放送の番組は除く。)

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コーヒーに関する調査(2022年)

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お風呂に関する調査(2022年)

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新型コロナウイルス第6波「今の気持ち」に関する調査(2022年)

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年始のあいさつに関する調査(2021年)

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いま「してもいい」と思うことに対する意識調査(2020-2021年)

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レポート・市場動向 レポート

投資の最新トレンド「リアル化」とは?
~インフラ投資市場誕生の背景~

<要約・概要>
インフラに限らず「市場」というものが成立するためには、需要と供給の一致が必要となる。従って、我が国で今、インフラ投資市場が誕生しようとしているのは、インフラに対する需給が一致しつつあることを意味している。また、新たな市場の誕生は、新たなお金の流れやビジネスを生み出し、ひいては雇用促進、経済活性化などの効果ももたらすため、さまざまな立場の人が、このインフラ投資市場の誕生に期待し、そのことが更に需給の一致を後押ししているとも言える。
そこで本稿では、こうしたインフラ投資市場が我が国でも誕生しようとしている背景について、需要者側と供給者側のそれぞれの視点に立って、考察を行っていくこととする。我が国のインフラは、所有・運営主体が公共のインフラが多くを占めるため、ここでの供給者は公共、需要者は民間を意味するものとする。更に、その民間も、インフラ・プロジェクトに直接関与する事業者(ストラテジック・インベスター)ではなく、純粋に経済的利益を追求する投資家(ファイナンシャル・インベスター)を主に想定するものとする。また最後に、リアルアセットとリアル化という、投資の最新トレンドについても述べてみたいと思う。

インフラの老朽化と膨らむ維持管理・更新費の負担

書 名: よくわかる インフラ投資ビジネス
需要を読む、リスクを知る、戦略を練る

著 者: 福島 隆則(投資調査第1部 上席主任研究員)、菅 健彦
発 行: 日経BP社
発行日: 2014年12月1日
定 トレンド市場とは 価: 本体2,500円+税
お求め方法: 一般書店、インターネット書店にて販売
日経BP書店 Amazon

【2022年版】アパレルECの市場規模、トレンド、課題を解説

【2022年版】アパレルECの市場規模、トレンド、課題を解説

さらに、OMO(Online mergs with offline)と呼ばれる、オンライン(EC)とオフライン(実店舗)の垣根を超えたビジネスモデルが普及したこともEC化率の向上に繋がりました。
OMOを通じて、実店舗とオンラインストアの顧客データを連携させ、実店舗の購買データを元にECで商品提案を行うことなども可能になります。消費者としても、オンラインで購入した服を実店舗で受け取ったり、店舗で試着をした後にオンラインで決済したりと、ライフスタイルに合わせたショッピングができるようになりました。

アパレルECサイトの種類と特徴

トレンド市場とは
モール型EC ブランド・メーカー直販(D2C) 自社ブランド販売 フリマアプリ(リユース) シェアリングエコノミー
代表例 楽天
Amazon トレンド市場とは
Yahoo!ショッピング
ZOZO
大手企業、ハイブランドの公式ショップ 個人~中小ブランド メルカリ
ラクマ
エアークローゼット
メチャカリ
ビジネスモデル BtoC BtoC BtoC CtoC BtoC
実店舗との連携 ×
成長速度
スケール

モール型EC

ブランド・メーカー直販(D2C)

自社ブランド販売

フリマアプリ

シェアリングエコノミー

アパレルECの売上高ランキング

企業名 売上高(億円) 前年比(%) 主要ブランド
1 ユニクロ 1269 17.9 ユニクロ
2 ベイクルーズ 545 6.9 JOURNAL STANDARD
3 アダストリア 538 23.4 GLOBAL WORK
4 オンワードホールディングス 415 26.0 23区
5 TSIホールディングス 406 12.0 ナノ・ユニバース

1. ユニクロ

アパレルECの第1位は、2位以下と大きな差をつけてユニクロとなりました。ファーストリテリング社が展開するユニクロブランドは、老若男女、人種国籍を問わず幅広いターゲットに「あらゆる人の生活を、より豊かにするための服」として「LifeWear」というコンセプトを打ち出しています。
ユニクロでは、企画・計画・生産・物流・販売までのプロセスを一貫して行うビジネスモデルで独自商品を開発する仕組みを構築。近年ではオリジナルブランドのUniqlo U、+J、Theoryとのコラボレーションなどが大ヒットし、かつてのファストファッションのイメージからの脱却に成功しています。
オンライン注文・店舗受け取りも早期から開始しており、ECでの売上比率は2020年8月期で約15%に達しています。日本では約13%ですが、中国では約20%、北米では約40%となっています。今後は、店舗とEコマースが融合したサービスをさらに拡大していくようです。

2. ベイクルーズ

ベイクルーズの主要ブランドであるJOURNAL STANDARD(ジャーナルスタンダード)はアメカジテイストの商品を取り揃えるセレクトショップ。20代〜30代後半をターゲットにしています。他にもジョイントワークス(JOINT WORKS)、イエナ(IÉNA)など約50のファッションブランドと、飲食や家具の事業も手がけています。

3. アダストリア

「グローバルワーク」「ニコアンド」「ローリーズファーム」などのブランドを展開するアダストリア。売上最上位の「グローバルワーク」は20~30代の男女、2~15歳の子供をターゲットにしたブランドです。
2022年2月期の国内EC売上高は9か月累計で421億円、前期比108.1%と力強く成長を継続しています。1300万人以上の会員を有する自社ECサイト「.st(ドットエスティ)」にてアダストリアのブランドをまとめて買い物することができます。
「.st(ドットエスティ)」には、2018年から「STAFF BOARD」という店舗スタッフがスタイリング写真を投稿するコンテンツを開始。コロナ禍で店舗にて試着ができなくても、商品のイメージや使用感を消費者に届け、売上アップに繋がっているようです。

4. オンワードホールディングス

オンワード樫山が運営する23区、自由区、組曲などの主要ブランドは20代半ば〜30代女性がターゲットです。近年ではアンクレイブなどEC限定ブランドも人気です。
2021年4月にはOMO型店舗の「ONWARD CROSSET STORE」「ONWARD CROSSET SELECT」を出店。自社のアパレルや雑貨以外にも、コスメやインテリア雑貨など、ブランドの垣根を越えて、実店舗とオンラインを融合させています。ECサイト上の商品を取り寄せて試着・購入できる「クリック&トライ」や「リペア&メンテナンス」など新しい顧客体験にもチャレンジしています。

5. TSIホールディングス

コロナ禍におけるアパレルECのトレンド

コロナ禍で消費者、事業者の意識はどう変化したか?

新型コロナウイルスの感染拡大やウィズコロナの生活を通じて、消費者の意識はどのように変化したのでしょうか。
第一に、消費者のオンラインでのショッピング機会が増えたことは間違いありません。
外出自粛期間中は実店舗に足を運べず、休業するメーカーも多くありました。事業者としても、需要の高いECへシフトするように方針転換をし、結果的にECで大きく売上アップしたブランドもあります。

①サステナブルファッション

②オンライン接客の強化

③ライブコマース

ライブコマースとは、中国から広まったライブ配信とイーコマースを組み合わせた販売手法です。アパレル運営会社がライバーやインフルエンサーとコラボレーションして商品のPRを行うケースなどで利用されています。
中国ではインターネット人口の半数以上が、ライブコマースでの購入経験があると言われており、短期間で売上をブーストする手段として一般的になっています。
中国でライブコマースが定着した理由は、粗悪品や並行輸入品などが多く流通しており、信頼できる人物から現物の特徴や使い方を聴きたい、自分の目で確かめてから購入したい、といったニーズが強いことが考えられます。日本でもコロナ影響をきっかけにライブコマースが再注目され、大手アパレルブランドを中心にライブコマースでの販売を開始しました。外出自粛や店舗休業など、ライブコマースを使う理由が整ったことで、日本でも少しずつ定着の兆しを見せています。

アパレルECの課題

ここまでで、アパレルECのトレンドを説明してきました。アフターコロナと言われるような時代においてもアパレルECはさらに成長を加速させるのでしょうか?
現実的には、アパレル分野のEC化率が2020年現在で20%未満ですので、まだまだ実店舗の需要が大きいことがわかります。一方で、メーカー・ブランドのEC参入のハードルが下がっており、プライベートブランドの生き残りはますます厳しくなっていくでしょう。
ここからは、アパレルECの直面する課題を解説していきます。

そもそも小売店の数が多い

実店舗とオンラインストアの壁

第一に、商品サイズ・カラー・素材を、購入者の期待値にいかに近づけるかが鍵となります。日本ではECでの購入後の返品が浸透しておらず、「自分の体型に合わなかったらどうしよう」という心理が働いてしまいがちです。この不安を解消するために、大手メーカーでは実店舗とオンラインを融合したOMO型店舗の出店が加速しています。
ZOZOではZOZOスーツを開発し、購入者の全身のサイズを寸法しパーソナルデータ化。ユーザーの体型に合わせたファッションの提案や、サイズのミスマッチが起きないような取り組みを行っています。
こうした施策に対抗するためにも、資金が潤沢でない中堅中小メーカーは、地道なファンづくりやおもてなし対応など、大手にはできない対策が求められるでしょう。

返品できない

ECでは購入後に返品ができない、しづらいという課題があります。リアル店舗で購入した商品は、領収書と引き換えに、返品・交換ができる場合が多いと思います。一方、国内のECサイトにおいては返品・交換は受け付けているものの、購入者都合での返品は許可されていないケースがあり、返品できても送料が自己負担になるケースが多い状況です。日本のEC返品率が5〜10%であることに対して、アメリカの返品率は20〜30%と言われています。その中でも返品がもっとも多いカテゴリーがアパレルです。とある調査では、返品理由は「商品破損」がもっとも多く、「ウェブサイトの説明やイメージとの乖離」がそれに次いでいます。
NIKEの公式オンラインストアでは、購入者が1回に限り「サイズやカラーの返品ができるサービス」を提供しています。アメリカのECでは返品無料を謳っている事業者も多く、それゆえEC化が進んだ背景があると言われています。しかし、返品コストは事業者の悩みの種であることは間違いなく、日本のアパレルECでも返品に対する姿勢が問われるところです。
消費者のイメージのミスマッチが起こりにくく、それゆえ返品も発生しづらくなる仕組みを考えるべきでしょう。

2022年のEC市場、どうなる? ネット消費と自社ECのトレンドを竹内謙礼さんと予測

2022年予測セミナー

コロナ禍におけるEC市場の拡大、D2Cブーム、押し寄せるデジタル化の波──。企業を取り巻く環境が目まぐるしく変わるこの時代を勝ち抜くには、将来を見通し、トレンドの変化に備えることが大切です。

2900店舗以上が稼働中のSaaS型ECプラットフォーム「futureshop」のデータも踏まえ、2021年の動向を振り返りながら、2022年のトレンドを大胆に予測。「推し消費」「物価高騰」「価格志向の強まり」「サステナブル」など注目のキーワードが満載だったオンラインセミナーをレポートします。

代表取締役 経営コンサルタント

竹内謙礼 氏

執行役員 セールス・マーケティング部

統括マネージャー 安原貴之

経営コンサルタントの竹内謙礼さんが登壇

竹内さんは2008年から毎年、翌年の消費のトレンドやビジネスの傾向を予測するカレンダー(予測カレンダー)を発売しています。予測カレンダーはトレンドを予測するだけでなく、小売りやECなどに関わるイベントをピックアップし、それぞれのイベントで有効な販促施策やキャッチコピーのポイントをまとめているのが特徴。今回のオンラインセミナーでは、予測カレンダーの最新版である「2022年 売れる販促企画・キャッチコピーカレンダー」を踏まえて2022年のトレンドを予測していただきました。

2022年予測セミナー トレンドを解説する竹内謙礼さん

2022年を見通す3つのポイントとは?

  1. 急激に増えたネットショップの影響
  2. 価格志向が強まる消費者
  3. 「推し消費」による消費の偏り

①急激に増えたネットショップの影響

竹内さんは2020年の国内EC市場が前年比21.71%増えたことや ※1 、楽天市場の店舗数が2019年末から2021年末までの2年間で約1割増えたという情報などに言及しながら、「ネットショップの数が急激に増えた影響は、2022年に顕在化する」と指摘しました。

2020年から2021年末までの2年間で、ネットショップの数は急激に増えました。また、大企業がEC事業を強化するために、人材採用や投資を大幅に強化する動きもあります。2022年のEC市場は、おそらくコロナ禍以前と同水準の年率5〜10%成長を維持すると思いますが、ネットショップが急増したことで競争は激しくなっており、特に中堅や小規模のネットショップに影響が出てくるでしょう(竹内さん)

【ネットショップの急増による影響】

  • ブログを活用したSEOは、検索結果の上位化がますます難しくなる
  • 主要なキーワードのリスティング広告の単価がさらに上昇する
  • 大手企業のEC事業への投資が本格化し、パワーゲームが加速する

竹内さんは、2022年はEC業界の競争がますます激しくなるため、SEOやリスティング広告、SNSなどの今までのやり方が通用しにくくなると指摘。「中小規模のネットショップは、オリジナルの売り方を今まで以上に考えないと厳しくなる」と語りました。

大企業がSEOやリスティング広告、SNSなどに莫大な予算を投下しており、もはや小技や裏技では太刀打ちできなくなりつつあります。中小のネットショップが生き残るには、得意なSNSに絞って勝負するとか、リアル店舗を持って近隣にオフラインの広告を打つなど、オリジナルの売り方を考えていくことが必要です(竹内さん)

②価格志向が強まる消費者

2022年のEC市場を見通すポイントの2つ目は、生活必需品や日用品などの値上がりによって、消費者の価格志向が強まっていくことへの対応です。

日本の2021年11月の輸入物価指数(輸入品の物価変動を示した数値)は前年比44.3%、企業物価指数(企業間取引きの物価変動を示した数値)は前年比9.0%に達しており ※2 、2022年には小売価格へと波及する可能性があります。

消費者の収入が伸び悩む中で生活必需品や日用品が値上がりすると、買い物の際に価格をシビアに比較するなど、消費者の価格志向が強まるため、EC事業者は価格競争を回避する対策が求められると竹内さんは指摘しました。

③「推し消費」による消費の偏り

竹内さんは、2022年は消費者の価格志向が強まる一方で、応援しているお店では、値段が高くても商品を購入する「推し消費」が広がっていくと予測しました。

アパレルEC業界などでは、人気のショップスタッフに多くのフォロワーがつき、そのスタッフがECサイトなどにアップしたコーディネート経由で商品が売れるなど、人を起点に売り上げを伸ばす企業が数多く出てきています。また、倫理観や道徳などを重視した「エシカル消費」や、コロナ禍で困っている生産者などから商品を買う「応援消費」など、理念や行動などへの共感を起点とした新しい消費行動も広がり始めました。

2022年に売れるカテゴリとは?

新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年春以降、ECの販売トレンドにも変化がありました。futureshopのプラットフォーム全体のデータを見ると、緊急事態宣言下では家具や寝具、家電、オーディオ機器など、おうち時間を充実させる商品の売れ行きが大きく伸びました。また、高級食材のお取り寄せや、アウトドアのグッズも好調でした。

2020年から2021年にかけて「コロナだから売れていたもの」の売れ行きは落ち着き、逆に「コロナで売れなかったもの」の売り上げが伸びる可能性があります。例えば、寝具や家具を買いそろえた消費者は、数年は買い控えるでしょう。一方、コロナ禍で自粛していた旅行や外食を再開すれば、化粧品やジュエリーなどのニーズが高まるはずです。良くも悪くも、新型コロナの反動を見据えておく必要があります(竹内さん)

2021年1月〜3月運営状況 流通額 2020年4月〜2021年3月運営状況 以下の業種が売上を大幅に伸ばしました。 (数字は昨対比) 在宅時間の充実 ゲーム・おもちゃ・ホビー262.23% インテリア・寝具・収納161.33% おとりよせ需要の継続、イベント(ホワイトデー、バレンタインデーなど)準備オンライン需要の高まり スイーツ163.33% 食品159.74% 移動時間の.

調査対象 2020年・2021年4月~6月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出し、各項目を調査しました。 ※ 前回の調査とは異なる店舗構成 ・昨年の巣ごもりによる爆発的なEC利用増加後でも、自社ECは堅調に成長。 調査の詳細な内容は、下記ページからご確認ください。 https://www.future-shop.jp/news/2021/08/17.html

調査対象 2020年・2021年7月~9月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出し、各項目を調査しました。 ※ これまでの調査とは異なる店舗構成 ・期間中は多くの都道府県で緊急事態宣言発令。EC利用が2ケタ成長に戻ったのはこの影響もあると想定。 ・21都道府県が緊急事態宣言対象だった9月は、新規利用の伸びも増加。実店舗メインの購入層もEC利用に流れたと推測。 ・4人に3人がキャッシュレス決済を利用。 調査の詳細な内容は、下記ページからご.

恒例!フューチャーショップ社調査 「数字でよみ解く2020年のEコマース」 最新版(2021年ECレポート)はこちらからご確認いただけます 続きは、下記のボタンからインフォグラフィック完全版を無料ダウンロードしてご確認いただけます。 ここからインフォグラフィック完全版をダウンロードする

2022年に注目、4つのキーワード

2022年のキーワードとして竹内さんが特に注目しているのは、「ライブコマース」「ポイント活用」「物価高騰への対策」「サステナブル」の4つ。それぞれのキーワードについて、EC事業者が意識しておくべきポイントを解説してくださいました。

①ライブコマース

  • 商品を紹介するだけではなく、商品の選び方や使い方など「顧客にとって価値のある情報」を発信する
  • 毎週同じ曜日や時間帯にライブ配信を行い、顧客に視聴習慣をつけてもらう(午後9時から午後11時がゴールデンタイム)
  • ライブコマースを実施する前にSNSのフォロワーを増やしておく

②ポイント活用

  • Amazonがポイント還元を強化しており、プラットフォーム内での顧客の囲い込みが加速している
  • 2022年4月1日から楽天市場のポイント還元が「税別換算」になり、実質的にポイント還元率が下がる
  • EC事業者はECモールのポイント還元競争に乗るのか、乗らないのかを判断する必要がある
  • 仕入れ価格の高騰に対応する必要がある(事務所を引っ越して家賃を下げる、原材料費を削る、業務の一部をアウトソーシングする など)
  • 既存のビジネスモデルを改善することと並行し、付加価値が高い新しいビジネスも考えておく
  • 価格競争に巻き込まれやすい仕入れ商品や、コモディティの販売は厳しくなる

④サステナブル

  • サステナブルに関心が高いZ世代が消費の主役に移行していく中で、消費者から選ばれるショップになるには、サステナブルを意識することが必須になっていく
  • サステナブルやエシカルに取り組んでいる企業は、ECサイトやブログなどで情報を発信し、取り組んでいることを世間に知ってもらうことが必要
  • サステナブルやエシカルに取り組むことは採用においても重要になる

新しい三密(親密・内密・綿密)で価格競争から脱却

最後に竹内さんは、2022年以降に中小規模のネットショップが生き残っていくには、親密・内密・綿密という3つの「密」がキーワードになると訴えかけ、セミナーを締めくくりました。

お客さんと「親密」な関係を作り、「内密」な話で特別な商品を売る。そのために「綿密」なマーケティングを行う。この3つの密を徹底することが、価格競争から脱却するポイントになるでしょう(竹内さん)

2022年予測セミナー 新しい「三密」を開設する竹内謙礼さん

▶︎2022年もネットショップを新たに開設する企業さまや、EC事業を拡大するためにECサイトをリニューアルする企業さまからのお問い合わせを多数いただいています。自社ECサイトを新たに立ち上げるにせよ、リニューアルするにせよ、ビジネスモデルに合ったECプラットフォームを選択することが大切です。自社ECサイトについてお困りの企業さまは、お気軽にお問い合わせください。

トレンド市場とは

2022年最新版マーケターが押さえておくべき動画市場のトレンド

動画市場の中で、特に成長しているのが動画広告です。

サイバーエージェントが発表 した「 2021年国内動画広告の市場調査 」によると、2021年の動画広告市場は昨年対比142%の4,205億円に達する見通しで、2022年には5,トレンド市場とは 497億円、2025年には10,465億円に達する見込みとなっています。

動画広告市場

コンバージョン改善や売上UPの実現を目指したい方へ、これまでKaizen Platformが900社・50,トレンド市場とは 000回以上の改善支援から得た知見や実績に基づいた『 動画広告で成果を上げるノウハウガイド 』をお届けします。

お役立ち資料をダウンロードする

1.動画市場が伸びた背景|動画は効果的に情報を伝達できる

圧倒的な情報量

動画広告の効果

音声も用いられる

静止画では伝えられないリアルさを表現できる

2.スマートフォンの普及により急成長!動画市場が拡大した4つの背景

スマホの普及|動画視聴時間は5年前に比べて約4倍に成長

スマートフォンで動画を視聴した月間の平均利用時間

5Gの台頭|最大通信速度が4Gの20倍

多くの企業がマーケティングで動画を取り入れるようになった

動画を活用したマーケティング方法

  • サイト内コンテンツ: 【事例付き】動画でLPの訴求力を改善すればCVR120%改善も
  • トレンド市場とは
  • 営業資料: 営業マンの売上を向上させるなら動画が最適!導入のメリットを紹介
  • 会社紹介: 会社紹介動画を制作するポイントを目的別に3つの動画の型から解説
  • タクシー広告:経営者層へアピールするならタクシーの動画広告|3社の成功事例を紹介

ビジネスにおける動画の役割が広がった

商品紹介としての動画活用

商品紹介としての動画活用

商品紹介動画の事例
freee株式会社

freee株式会社

任天堂

採用強化のための動画活用

  • 応募が増える
  • ミスマッチを減らす・離職率の低下
  • 採用選考の簡素化

就職活動におけるスマートフォンの活用と採用動画視聴に関するアンケート調査

採用動画の事例
株式会社テレビ新潟放送網

株式会社テレビ新潟放送網

株式会社ADKホールディングス

株式会社ADKホールディングス

営業資料を動画で代替

3.マーケターが押さえておきたい、2022年最新の動画トレンド

動画コマース・ライブコマース

動画コマース・ライブコマース

動画コマースを用いることで、静止画では伝えられない質感や使用感など圧倒的な情報量を提供できます。

【最新データ】から見る中国ライブコマース事情

スマートフォンの動画視聴実態調査

4.これからの動画

動画広告は今後クリエイティブが重要

動画広告は今後クリエイティブが重要

動画広告の効果を改善できるところは、「プレイスメント(媒体)」「ターゲティング」「クリエイティブ」の大きく3つが挙げられます。

そう考えたときに、広告効果改善のために残された施策として、企業が投資していくべき領域が「クリエイティブ」です。

紙を用いた販促手法が動画に取って代わる

紙の動画化事例

DNP

5.まとめ|今後も動画市場が成長するのは明白

しかし、いざ施策を打つとなると「自社にノウハウがない」「制作リソースがない」「すでに配信しているが成果が出ない」と悩まれる企業は少なくありません。

もしも現在動画広告の成果にお悩みを抱えていらっしゃるのであれば、Kaizen Platformの「KAIZEN AD」の活用をご検討ください。KAIZEN ADは、低コスト・短納期でクオリティーの高い動画を作り「広告の勝ちパターン」を確立できるクリエイティブサービスです。

これまで累計1,000社以上、30,000本を超える動画制作で得た知見や実績をもとに、動画広告施策の勝ちパターンや成功事例を資料にまとめました。

CVR改善やCPA改善、売上UPを実現したい方、スピーディーで質の高い動画制作を継続したい方、施策の打ち手にお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。

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